基本機能は無料
LINE公式アカウントは、誰でも無料で始めることができます。現在のところ、基本的な機能であれば無料プランでも十分に活用でき、工夫次第で費用をかけずに運用することも可能です。
そのため、企業や店舗などのビジネス用途だけでなく、スポーツチームや地域団体などの任意団体にとっても、大きな活用価値があります。
最大のメリットは、ユーザーと気軽につながれる窓口を持てることです。
電話は時間を選びますし、メールは未読のままになったり、迷惑メールに埋もれてしまったりすることがあります。しかし、LINEは普段から利用している人が多く、問い合わせや相談のハードルを大きく下げることができます。
また、友だち登録してくれた方へ一斉配信で情報を届けられるため、イベント案内やキャンペーン情報、営業時間の変更などを効率よく伝えられます。
さらに、ホームページや予約フォーム、SNSへのリンクをリッチメニューにまとめることで、利用者を目的のページへスムーズに案内できます。
問い合わせフォームへの入力を面倒に感じる方でも、LINEなら気軽に連絡できるため、機会損失の防止にもつながります。
初期費用をかけずに始められ、無料プランでも十分に活用できる点も魅力です。チラシやポスター、名刺にQRコードを掲載すれば、紙媒体からデジタルへの導線としても活用できます。
地域団体や店舗、中小企業にとって、LINE公式アカウントは情報発信と顧客とのコミュニケーションを両立できる、身近で効果的なツールと言えるでしょう。
この記事では、LINE公式アカウントを開設し、実際にユーザーとやり取りができるようになるまでの基本的な導入方法を解説していきます。
LINE公式アカウントをご紹介しようと思ったきっかけ
あるお客様では、公式サイトに「お問合せフォーム」を設置しています。しかし、この一年間ほど、なかなか問い合わせが入らない、というお悩みをお持ちでした。
そこで、ある仮説を立てました。
それは、「心理的に問合せフォームはハードルが高いのではないか?」というものです。
問合せフォームでは、返信や資料送付を行うため、メールアドレスや電話番号、氏名、住所といった個人情報の入力を必須としているケースが一般的です。
しかし近年は、個人情報登録への警戒感が強まり、「お気軽にご相談ください」と案内していても、実際には以前より心理的ハードルが高くなっているのではないかと推測しました。
実際、一度資料請求をすると長期間DMが届いたり、資料が欲しいだけなのに営業電話が何度も掛かってきたりするケースも少なくありません。
そうした背景から、個人情報の入力に慎重になる方が増えているのも、自然な流れと言えるでしょう。
問合せフォーム＆メールの機能的問題点
心理的なハードルだけでなく、機能的な問題点も考えられます。
- 日常的にメールチェックをする習慣がない人が増えている
- 迷惑メールフィルターが強く、こちらからの返信が届かない場合がある
- 自分のメールアドレスを正確に把握していない人がいる
- そもそもスマートフォンからメールアプリを削除している人もいる
このように、メール自体が以前ほど身近な連絡手段ではなくなってきているとも考えました。
ハードルを下げるLINE
一方でLINEは、問合せの段階で氏名や住所など多くの個人情報を入力しなくても気軽に連絡ができ、必要に応じて通知を停止しやすいので、利用者側の心理的ハードルを大きく下げることが期待できます。
そのため、最初の接点を作る入口として、非常に有効なコミュニケーションツールではないかと考えました。
無料で使えるLINE公式アカウント
LINE公式アカウントは、メッセージ配信が月200通まで無料で利用できます。
また、1対1でやり取りできるチャット機能は、現時点では基本的に制限なく無料で利用できます。そのため、問合せ対応だけに使うのであれば、費用を掛けずに運用することが可能です。
実際にそのお客様では、メッセージ配信は行わず、チャット機能のみを利用することとしました。
メッセージとチャットの違い
混同しそうにる用語、メッセージとチャットの違いについて解説します。
メッセージ機能は、いわゆるDMのような一斉配信機能で、チャット機能は1対1のトークです。
複数管理者で対応できるLINE公式アカウント
LINE公式アカウントは、1つのアカウントに複数人の管理者を設定できるため、社内やチーム内でやり取りを共有しながら、リアルタイムで対応することができます。
一方、ユーザー側からは個人との1対1の会話のように見えるため、気軽でスムーズなコミュニケーションを実現できます。
ユーザーの問合せに対する意識変化
かつては、「私は○○です」と名乗った上で質問をするのが一般的でした。しかし現在は、まず気軽に質問をし、必要に応じて詳細な相談や個人情報の開示へ進む、という流れに変化してきているように感じます。
特にBtoC事業では、消費者（C）はまず、「この企業は信頼できるか」「安心して相談できる相手か」といった点を見極めた上で、本格的な相談へ進む傾向が強まっているのではないでしょうか。
そう考えると、LINEやSNSなどを通じて、気軽に問い合わせできる環境づくりは、今後ますます重要になっていくと感じます。
